本コラムは、BTMに関するコラムの第6弾です。
前回は、クラウドビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）を中心に最先端のBTMについて紹介しました。
BTMの最先端
今回は、ビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）及びトラベルテクノロジーが新型コロナウイルスの影響下における出張をどのように支援するかについて解説します。
新型コロナウイルスの感染が拡大したことによって、渡航国の出入国審査やフライト、宿泊施設における各種規則に変更がありました。主たる変更点は以下の通りです。
従来、入国に当たっては、有効期間を満たしたパスポートやビザなどが必要でしたが、コロナ禍においては、上記に加えて下記のような書類が必要になるケースがあります。
また、国によって入国後に一定期間の隔離が必要となることがあります。
新型コロナウイルスの影響が大きくなって以降、フライトの利用に関しても様々な変更がありました。
ホテルにおいても、チェックインの時間帯や付帯施設の使用禁止（例：フィットネスルームの使用禁止）、施設内レストランの利用制限、ルームサービスの禁止などを掲げている施設が多数あります。
そしてこれらの情報は、オンラインの予約サイトでは確認することができない場合があります。
上述の通り、コロナ禍での出張にあたってはチェックすべき項目が増えました。これらの情報を確認するには、渡航国の大使館、航空会社、宿泊施設等のウェブサイトを見る必要がありますが、多大な労力を要します。一方、ビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）を中心としたトラベルテクノロジーを活用することで省力化することが期待できます。
現在、ビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）では渡航先に関する情報を整理し、出張者に提供する取組が進められています。将来的には、渡航先を選択すると、必要な書類や確認すべき情報の掲載箇所を提示してくれるようになるでしょう。
フライトに関しては、航空会社が提供するモバイルアプリから必要な情報を随時取得することができます。ビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）の中には、航空会社との情報を連携させているシステムもあります。
ビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）が提供するその他の有能な機能としては、旅行者の位置情報のトラッキングが挙げられます。システム内で顧客情報を管理しているため、フライト情報であれば、搭乗航空会社・航空機・利用している空港の情報が取得可能です。また宿泊施設であれば、ホテル名・住所を取得することができます。
また、GPSを活用している場合は、出張者の正確な位置情報をリアルタイムで取得することも可能です。
更には、それらの情報をリスク管理会社と共有することで緊急時の物理的なサポートを受けることができます。
新型コロナウイルスにより出張には様々な制限が加えられましたが、テクノロジーを活用することでその負荷を軽減することができます。そして、テクノロジーを搭載したビジネストラベルマネジメントシステム（BTM）によって、より安全かつ効率的な出張を実現が期待できます。
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